主にCDP評価向上支援、TNFD開示支援、およびアドバイザリーサービスを担当しています。CDPのご支援では、CDPのガイダンスや評価基準に基づき、高評価を得るために押さえるべきポイントや改善の方向性を具体的にご提案しています。
TNFDのご支援では、LEAPアプローチに沿って拠点の自然環境の分析から自然関連リスクと機会の特定や評価を行い、開示内容の整理まで一貫してご支援しています。また、アドバイザリーサービスとしては、その時々のクライアントのニーズに応じて規制動向の整理や同業他社の事例調査など、サステナビリティに関する幅広いテーマに対応しています。
ご支援を通じて、クライアントのサステナビリティに対する理解が深まり、それが具体的な取り組みや意思決定に反映されていく過程を拝見していて、社会に貢献できていると感じます。特に、影響力の大きい企業をご支援する機会が多く、ご担当者様の働きかけが他部署やサプライチェーンに波及していく様子を見ると、間接的ながら社会にポジティブな影響を与えている実感があります。
クライアントのご担当者様は日々の業務に加え、サステナビリティに関する制度や開示要件への対応も求められており、継続的に変化する最新動向をフォローするには相応の負荷が伴います。そのようななかで、専門家として情報を整理し、優先度や実行可能性をふまえた助言を行うことで、実効性のある取り組みの推進に貢献できると考えています。
多様なバックグラウンドを持つ専門人材が集まり、サービスを提供している点が強みだと感じています。民間企業のみならず、政府機関や研究機関での経験を有する社員も在籍しており、それぞれの専門知識や視点を持ち寄ることで、複雑な課題に対して多角的なアプローチが可能になっています。
また、実際に環境関連業務に従事してきた経験を有する社員も多いため、理論だけでなく実務に根差した具体的なアドバイスができる点も強みです。さらに、領域横断的な体制でプロジェクトを推進しているため、各コンサルタントが幅広い領域の知識や経験を蓄積しており、これも他社との差別化につながっていると考えています。
短期間でサステナビリティに関する幅広い知識と実務経験を習得でき、総合的なコンサルティング力を高められる環境だと思います。多様な案件に対応しているため、気候変動、自然資本など複数のテーマに横断的に関わる機会があり、分野ごとの知識を点ではなく面として理解する力が養われます。
サステナビリティ分野では、多様なステークホルダーが関与し、トレードオフの調整が求められる場面も多いため、俯瞰的な視点が重要になります。当社では、実際の企業支援を通じてこうした力を実践的に身につけることができ、単なる知識習得にとどまらない、価値創出につながる専門性を磨くことができると感じています。